2009年07月11日

すさまじい動画コンテンツ流通バブルが始まっている

歩いて1分のところにある図書館で”日経トレンディ8月号”を読んだ。

これから、すさまじい動画コンテンツ流通バブルが始まるという記事に思えた。

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出版社コメント

■ケータイ&テレビ これが新常識 
 通信と放送の融合で、ハードもソフトも大激変!

・結局どっち? Android vs iPhone 3.0。実は基本機能に差 
・注目のケータイ動画、auとソフトバンクの予想外の弱点とは 
・テレビ局を目指すキャリアとゲーム会社。各陣営の勢力図を分析 
・使ってわかった! ネット対応テレビの機能はメーカーによって大違い 
・「アクトビラ」「ひかりTV」……テレビ向けVODはHD対応度で選ぶ 
・有料化も始める任天堂「Wiiの間」。“門外不出”の中身を解明 
・小さくなった「PSP go」。実はオンラインサービスの起爆剤?
・2011年、BSのチャンネル数が2倍に。有料番組の料金は変わる? 
・テレビを担う“キラータレント”になるまで——「嵐」インタビュー 


動画コンテンツを流通させるためのハード特集記事だが、読み応えがあるというか、読む前から満腹になるというか、それでいて読み終わると飢餓感が残るという構成になっている。

肝心のコンテンツがないからである。

この記事を読みながら”可処分時間”という言葉がちらついた。

「そんなにたくさんウィンドウがあっても見る時間がないよ」と怒鳴りたくなった。

そして、動画コンテンツ流通バブルが始まっていると思わざるを得なかった。

限られたパイを食い合うすさまじい構図だ。

日経トレンディを読んでよかった。



posted by 映画プロデューサー at 21:36| Comment(0) | TrackBack(0) | コンテンツ | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

テレビ局と製作プロダクションの関係

最低な状況は続いている。


新聞社の記事はすぐに消えるから全文を引用。

総務省:テレビ局に「制作会社いじめ」をやめるよう通知へ2009年7月10日 21時20分 更新:7月10日 21時31分

 総務省は10日、テレビ局が下請けの制作会社に不公正な取引を強いる「下請けいじめ」を是正するための指針を策定した。テレビ局に対し、発注費を一方的に引き下げる「買いたたき」の防止や、制作会社の持つ音楽・アニメなどの著作権に正当な対価を支払うことなどを求めている。NHKと全国の地上波民放127社に通知する。

 指針は「放送コンテンツの製作取引適正化に関するガイドライン」。テレビ局が取引停止をほのめかすなど強い立場を乱用して制作会社に不公正な契約を押しつけたケースを列挙し、「独占禁止法や下請け法違反となる恐れがある」と指摘した。

 具体的には、アニメ番組のDVD販売などで得た利益の配分をテレビ局がアニメ制作会社に押し付けたケースについて「テレビ局に著作権がないにもかかわらず、一方的に収益配分を決めることは独占禁止法上、問題となりうる」と指摘。番組のテーマ曲を制作した音楽プロダクションにテレビ局が著作権譲渡を強要したケースも下請け法上の問題になりうるとしている。このほか▽トンネル会社を使った制作委託料の抜き取り▽制作会社への強引な出資▽取引条件を一方的に変更する−−などの例でも是正を求めた。

 指針の策定は、08年1月に総務省が設立したテレビ局、制作会社の業界団体、大学教授らでつくる検討会が実施。業界への聞き取り調査で不公正な取引実態が判明したため、今年2月には契約書の交付を徹底することや、買いたたきを禁止する指針を決め、業界に通知していた。【中井正裕】



こんなことが今ニュースになるということがおかしいのだが備忘録も含めて。


最近は、テレビ局が制作会社にスポンサーまで連れてくるように要請しているらしいが、そこまでは触れていない。

というか、現場はもっとひどいことになっている。

とりあえず。

posted by 映画プロデューサー at 00:17| Comment(0) | TrackBack(0) | ネット上から | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

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